川での水難事故を防ぐために、どのような準備や対策を行うべきか（写真：マハロ／PIXTA）
当記事は「東洋経済ONLINE」の提供記事です。元記事はこちら。 各地の川で水難事故が発生し、メディアは連日、注意を呼びかけているが、なかには「落ちたら浮いて助けを待つ」「ひざくらいの浅さなら大丈夫」「大人がいれば安心」など、誤解を招くような情報も多い。これらの情報の多くは、プールとは違い、川では水が流れていることを見落としている。では、どのような対策をとったらよいか。
7〜8月の午後、河川構造物付近での事故が多い
川などでの水難事故の原因やデータ分析を行っている公益財団法人河川財団は、水辺の事故を防ぐため2001年から「水辺の安全ハンドブック」を作成。
2023年版は7月18日に公開された。
河川財団・子どもの水辺サポートセンター主任研究員の菅原一成さんによると、「川の事故を防ぐには水の特性、川の特性を理解したうえで正しく対処することが大切」という。ポイントを教えてもらった。
まず、河川財団がまとめた「No More 水難事故2023」には、川などで発生した水難事故が「いつ」「どこで」「だれが」「なにをして」「なぜ」発生したか「水難事故の5W」としてまとめられており（2003年〜2022年に国内で発生した河川等水難事故に関する報道のうち収集できた3491件の事例を分析）、事故の傾向をつかむことができる。
川などでの水難事故は、7〜8月に年間事故件数の約50%が集中する。その過半数は14～15時前後をピークとして13時から17時までに発生。暑さや疲労、昼食後の眠気などが原因と考えられる。
水難事故マップを見ると、過去の水難事故の発生地点を確認できる。それらには特徴があり、夏場のレジャーで利用される上流域のキャンプ場、中流域の大きな河原のある場所や付近が大半を占める。
また、取水堰・頭首工、橋梁など河川構造物の付近で起こった事故が3491件の水難事故のうち540件（約15％）ある。河川構造物の付近は、急に深くなる場所、複雑な流れの場所がある。近寄らないこと、飛び込まないことが大切だ。
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