日本の被災者はSNSで声を上げるべき！

野口さん曰く、被災時にSNSを活用することも有効だという。

「SNSなら、我慢せずに本音を出しやすいのではないかと思います。能登半島地震の時は、避難所に入っていない“見えない被災者”のための受付アカウントを作りましたが、実に膨大な数の依頼が来ました。

支援する側としては、住所や必要な物資を直接ヒアリングすることで、ピンポイントのサポートが可能になります。もちろん個人情報の取り扱いには注意が必要ですが、被災者が助けを求める一手として非常に機能した実感があります」。

2011年東日本大震災寝袋支援

ただし情報がヘタに拡散しすぎると、特定の場所に物資が集中してしまうという課題もある。

「直接的なやりとりではなく、情報の集約と配布の調整を行う中間集積拠点のような仕組みがあることが理想です。こうした側面からも、やはり自治体と民間の連携が欠かせないと言えるでしょう」。


甚大な被害を受けた被災地での支援は、経験豊富なプロでも「ぐったり疲弊する」くらい過酷なものだという。数多くの危険をかいくぐってきた野口さんでさえ、その惨状がフラッシュバックすることがあるというから尚更だ。

だからこそ、「明日は我が身」という意識で被災した時の状況をイメージし、どれだけ行動に移せるかが大切だ。次回は平時にできる具体的な対策について、詳しく教えていただこう。