2019.04.02
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第2のブルックリンとなるか。「日本のワイナリー」が深川で生まれた納得理由

当記事は、「東洋経済ONLINE」の提供記事です。元記事はこちらから。

2016年6月、門前仲町駅から徒歩約6分の街中にオープンした深川ワイナリー
2016年6月、門前仲町駅から徒歩約6分の街中にオープンした深川ワイナリー。(筆者撮影)

都内でも珍しいワイナリーが深川という地に2つもある

深川といえば、その名称から江戸情緒の残る水辺の街というイメージがおのずとあるだろう。おしゃれなカフェや、ギャラリーの街という新しいイメージも浸透しつつある。

そして新たに加わった知られざるキーワードが「ワイン」だ。ワイナリーというものは一般的に、ブドウ畑のそばにあるもの。そんな常識に反して、最近、都内にワイナリーがちらほらとできてきている。23区内で果実酒の酒類製造免許を取得した事業者の件数を数えてみると、2014年からの5年間で5件ほどあった。

実はそのうちの2つが「深川」と呼ばれる地域に存在する。今回ご紹介する深川ワイナリーと、残念ながら取材がかなわなかったフジマル醸造所だ。両者はお互い距離にして2km、駅としては1駅という近さ。しかし直接の関係はなく、偶然、同じ地域に時期を接してオープンしたということのようだ。なぜ、都内でも珍しいワイナリーが深川という地に2つもあるのだろうか。

1つには、深川はもともと水運の街で、小工場や倉庫が多い。事業者の移転や廃業で使われていない倉庫などを利用しようということで、飲食店やギャラリーができているということもある。ブルーボトルコーヒーの日本1号店、清澄白河店も倉庫を改装した店舗だ。

2つ目に、土地が比較的安いこと。隅田川を挟んで東西の深川と日本橋では家賃が大きく異なる。

スイミージャパン代表取締役社長の中本 徹氏。ワインに関しては素人からのスタートだったという。(筆者撮影)

小規模とはいえワイナリーとなると、ワインの醸造タンクや倉庫のスペースが必要だ。コスト面でのメリットが高い江東区に集まったのも頷ける。では実際に、深川ワイナリーが深川の地を選んだ理由を聞いてみよう。ワイナリーを運営するのは、ワイン醸造業・飲食店運営のほかに輸入業も営むスイミージャパンだ。

「大きな理由は、私の自宅がある街と、本社がある日本橋に近いということです。それから、難しいことを言わず、気軽にワインを楽しんでもらいたいという思いがありました。そんなわけで東京の下町、というイメージが強い深川を選びました」。(スイミージャパン 代表取締役社長の中本 徹氏)

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中本氏はワイン醸造に関しては門外漢。12年間、中国でものづくりに関する事業を行っていた中本氏は帰国後、新しく事業を立ち上げることを考えた。その際、「ものづくりにおける原点」であるワインづくりに取り組んでみたいと思ったのだそうだ。

2015年にまずは清澄白河にワインバル「九吾郎ワインテーブル」をオープン。ワインの勉強をしながら、国内のワイナリーを巡って醸造人を探し、2016年、ワイナリーをオープンした。

ワンコインバルではガラス越しにワイナリーを眺めながらワインを楽しむことができる。(筆者撮影)

年間の売上高は2019年1月末時点で3億2000万円。現在、九吾郎ワインテーブルのほか、ワイナリーに付属したワンコインバル、完全予約制レストラン、ワインと発酵食品のセレクトショップを展開している。また2018年4月には世界初の空港内醸造所として伊丹空港にワイナリーとレストランをオープンし、こちらも好調だそうだ。

「都会におけるワイナリー」の可能性に着眼した2つの理由

来年は、まだ発表できないものの、やはり都心の代表的な街にワイナリーを設けるほか、豊洲にワインバルを展開予定で、来年の売上高は5億円を見込んでいるという。

中本氏が「都会におけるワイナリー」という可能性に着眼したのには、2つの理由があった。

「日本ワインは酒類全体の中で0.4%しか飲まれていないので、市場性があるとみました。また、ワイナリーはブドウ畑のそばにあるので、車で行くというのが一般的です。つまり運転する人はワインが飲めない。ワインを楽しみたい人が遠方まで出かけるのではなく、ブドウを都会に連れてきたらいいのではないか、ニーズがあるのではないか、というのが私の発想です」。(中本氏)

実際、都会のワイナリーに興味をもって訪れる人は多い。一目で見渡せるぐらいの小ぢんまりしたワイン工場を見学し、試飲するだけで、ちょっとした非日常感が味わえる。

珍しい赤ワインのスパークリングワイン。シャンパンと同じ、瓶内二次発酵を施した。またフィルターをかけず「無濾過」で仕上げられている。2300円。なお、試飲はどれも1杯300円だ。(筆者撮影)

また産地で収穫・翌日に工場で醸造作業を行う2日がかりの「収穫・ワインづくりツアー」も人気だ。味も含めてオリジナルのワインをつくることもできる。こうしたオリジナルワインは、参加したカップルが、自分たちのつくったワインを結婚式の披露宴で供したり、還暦の男性が「赤いちゃんちゃんこ」代わりにオリジナルの赤ワインを配るなど、記念品用途での受注も多いそうだ。

なお、オリジナルワインには特別料金は必要なく、エチケット(ワインのラベル)にかかる印刷費の実費ぐらいだそう。中本氏によると、深川ワイナリーで醸造するワインは高くても2000円台までという価格設定にしているという。

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「日常のちょっとしたハレの日に飲んでもらえたらな、という気持ちを込めています。本当はそれでも高いと言われると思いますが、うちの規模ではそれ以上安く売ることはできないので」。(中本氏)

ブドウの発酵過程。(筆者撮影)

生産規模は年間でおよそ4万8000本。原料のブドウは大阪、山梨、長野、山形、青森、北海道など、国内の主要なブドウ産地から冷蔵輸送している。また必ずしも日本ワインのみにこだわっているわけではない。国内の産地から得られない冬場は、オーストラリアやニュージーランドなどから冷凍のブドウを仕入れているそうだ。

日本ワインは一般的に海外のワインに比べ糖度が低いため、基本的に軽い仕上がりになる。さまざまなワインをつくってみたいという思いから、海外のブドウも扱うことにしたそうだ。

お気づきのことと思うが、1本2000円のワインで同社の規模だと、ワイナリー事業だけで大きな利益を出すことはできない。利益のうえで柱となっているのが飲食店事業だ。同社では3つのレストランでそれぞれ、コンセプトや価格設定を変えている。

将来的には、屋上ブドウ園のブドウでワインの醸造も

「まず伊丹空港のワイナリーは南イタリア料理のレストランです。一期一会のお客様ですね。単価は2000~2500円。空港内のワイナリーという付加価値から、多いときで80万円の売り上げがあります。九吾郎ワインテーブルは近隣の人を中心に、デイリーに利用してもらいたいので、単価を4000円ぐらいにしています。ワイナリーのワンコインバルは3000円。完全予約制レストランはコース料理で、飲み物を合わせて6000円ぐらいです」。(中本氏)

伊丹空港で醸造されているワイン。オーストラリアのリバーランド産のブドウを使用。チケットのようなラベルが個性的だ。なお、QRコードを読み込むと伊丹空港のワイナリーのウェブサイトにジャンプする。(筆者撮影)

なお、3月30日からはもっと気軽に楽しめるワインガーデンを門前仲町駅前に展開。同社では2018年より駅上のビル屋上にナイヤガラ、デラウェアといった50本のブドウの苗を植え付け、ブドウ園をつくるとともに、7月には5カ月の期間限定ワインガーデンを展開した。

今回はその第2弾としてリニューアルオープンされるもの。東京都と中小企業振興公社による助成事業を活用し、ギョーザやジビエ料理の店など3店舗とともにワインを楽しめる「屋台村」として展開され、夏までの開催期間を予定している。

「屋上ブドウ園のほうでは、まだワインとして販売できるほどブドウができませんが、将来的には、このブドウでワインを醸造したいと考えています」。(中本氏)

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中本氏は“深川をワインの街に”をキャッチコピーとし、屋上でのブドウづくりのほかにも、さまざまなアイデアを温めているようだ。

最近ワイン好きの間では話題になっているという「オレンジワイン」のスパークリング。2600円。赤ワインの製法でつくった白ワインで、白ブドウを皮ごと発酵させてから醸造する。皮や種の成分が溶け込み、キリッとした味や深み、うっすらとオレンジがかった色合いが生まれる。(筆者撮影)

「深川の街には“第2のブルックリン”ともいうべき可能性があります。大手ゼネコンなどが進めている『東京イーストベイ構想』という産学連携プロジェクトがあるのですが、私もその一環として、ワインを通じた地域活性化を目指しています」。(中本氏)

ニューヨークの区の1つで、近年、ファッションや文化の先端として挙げられることの多いブルックリン。やはり水辺の街で、作業場や倉庫が多い点でも江東区と似ている。同地を訪ねた中本氏によると、やはり屋上などを活用した野菜づくりや、地産地消の取り組みが活発なのだという。

「ワインの味の8割はブドウが決めるといわれています。そしてそのブドウを育てるのが土壌や気候などの環境。深川でヨーロッパなどのワインの産地と同じ環境をつくり、ブドウを育てるという実験をしたいと思っています。

東京海洋大学と協力し“江戸前海中熟成ワイン”を制作中

またワイナリーのすぐ近くにある東京海洋大学と協力し、私も大学に席を置かせていただいて、ワインを海底に沈めて味の変化を検証する実験をしています。同じような試みは世界的にも国内でも行われていますが、国内では、産学連携というのは初めてではないかと思います」。(中本氏)

中本氏が“江戸前海中熟成ワイン”と称するワイン、4月に引き上げて成分分析などを行う予定だそうだ。

素人から始めて、門外漢ならではの発想を事業に生かしてきた同社。企業としては将来的にどのような姿を描いているのか。

「2020年をメドに、上場できるぐらいの企業体質をつくりあげることを目標としています。数字としては、年間売上高10億円ですが、重要なのは企業としての価値を上げることだと思っています。しっかりした財務体質はもちろんですが、企業として社会的使命を持ち、スタッフ一人ひとりが自覚することが必要です。お客様や地域の人、いろいろな方に喜んでいただき、ファンをつくっていきたいと考えています」。(中本氏)

現在の同社の規模は社員60名程度。ワイナリー・飲食店として多数のデベロッパーからの引き合いがあるが、とても手が回らないため、断っている状況だそうだ。そこで具体的には、自分のノウハウを生かした都市型ワイナリープロデュース業を展開するほか、ボランタリーチェーンの形で事業を広げていくことを構想している。現在、沖縄などでワイナリーをプロデュース中とのことだ。

確かに、ワインというと、すでに成長を遂げた商品という感じがする。しかし日本ワインとなると話は異なる。選択肢はまだまだあるのだ。切り口を変えれば話題にもなりやすい。同社のような手法はこれまでの伝統的なワインづくりからすれば、異端と呼ばれてしまうかもしれない。しかしワインの新たな魅力を広く知ってもらい、市場を活性化させ、さらに新たなワインづくりを生み出していく可能性も生まれてくるのではないだろうか。

 

圓岡 志麻:フリーライター
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記事提供:東洋経済ONLINE

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