「20代から好かれる上司・嫌われる上司」とは……8割の企業が目標管理制度を導入しているが
2018年に労務行政研究所が大手企業を中心に440社に対して行った調査によれば、約8割の企業が目標による管理制度を導入しています。このような状況では、日本の企業で働く多くの人が「評価は目標の達成度によって決まる」「まず、明確な目標を立てなくては、評価などしようがない」と考えてもおかしくありません。
しかし、そもそも90年代以前は評価制度として目標管理4割に満たない導入状況でしたし、ここ数年でも外資系企業やIT企業を中心に目標管理による評価制度を廃止・改変する動きがあります。
さて、報酬を決めるための評価を行うために、明確な目標を設定することは必要なのでしょうか。
もともと必ずしも評価制度を指すものではなかった
目標管理を提唱したドラッカーなどもともとの意図などをたどっていくと、本来の目標管理＝MBO（Management By Objective and Self-Control）とは、ビジネスを回すマネジメントや人材育成の仕組みであって、評価制度を指すものではないようです。
特に、省略されがちですが、最後に“Self-Control”とあるように、細かい個別具体的な行動レベルで指示をするのではなく、大まかな目標を掲げて、具体的な行動についてはある程度の自由度を与えることによって、社員の自律性や創造性を促進するのだという思想が見えてきます。
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