「不動産の噂の真相」を最初から読む不動産の噂の真相Vol.6
オーシャンズ世代にとって“避けては通れない未来”のひとつに、「住まいをどうするのか」というテーマがある。結婚し、子どもが生まれ、やがて巣立っていく――そんな人生の物語をつむぐ舞台＝住まいについて、実は私たちはそこまで深い知識を持っていない。なんとなく周りの意見やメディアの見出しやウワサ話に踊らされてはいないだろうか。この連載では、元SUUMO新築マンション編集長が、世の中に出回っている“不動産のウワサ”について徹底検証。信じるも信じないも、あなた次第です。
あなたも勘違いしているかも？「不動産の資産価値」を決める重要項目
そもそも住宅の資産価値とはどういうものなのか。世間一般には、都心物件や駅近物件が有利とよく言われるが、それはなぜか。現実的な視点から考えると、住宅の資産価値の本質はきわめてシンプルだ。
住宅の資産価値は、「将来どれだけ高く売れるか」で評価される。厳密には将来いくらで売れるかは現時点ではわからないので、最終的な評価は実際に売却する時点にならないと確定しない。そして、できるだけ高く売るためには、売却する時点でそこに住みたいと希望する人の「多さ」が重要になる。なぜ「多さ」が重要なのかは、住宅を売却する際の現実のプロセスを考えるとわかりやすい。
一般に住宅を売却する際は、不動産仲介会社に売却を依頼することになる。仲介会社が広告などで募った購入希望者を紹介してくれるのだが、買う側はできるだけ安く買いたいため、まるで挨拶代わりのように売却設定額からの値引きを交渉されるのが常だ。そうした状況を踏まえると、次から次に購入希望者が現れるような物件なら、安易に値引き交渉に応じなくても良いし、売却額も強気に設定できる。逆に希望者がなかなか現れない場合は、ひとり逃したら次はいつになるのか、と不安になり値引き交渉に応じざるをえない心理に陥りやすい。つまり購入希望者の数の多少は、価格設定ばかりか売る側の心理面にも影響を及ぼすのだ。
また、数の多さに加えて、将来的に購入希望者の数が現在よりも「増加」すれば、なお理想的だ。購入希望者の数の多さはその時点の価格相場に影響するため、将来の購入希望者が現在より増えていれば資産価値の上昇まで期待できる。東京の湾岸エリアなどは、その好例だ。
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