家庭のエネルギー消費のうち、給湯が占める割合は約27％に上る（資源エネルギー庁「エネルギー白書2024」）。毎日当たり前のように使うお湯だが、その給湯設備の選択は、暮らしの快適性だけでなく、脱炭素社会の実現にも大きく関わる重要なテーマとなっている。
この領域で長年挑戦を続けてきたのが、給湯機器・住宅設備メーカーのノーリツだ。1951年の創業以来、人々の暮らしを支える「いい湯」を追求してきた同社は、近年、その価値を環境性能やエネルギー効率の観点からも進化させている。
快適さと環境配慮を両立する「次のいい湯」とは何か。そして、家庭から始める脱炭素をどのように実現しようとしているのか。ノーリツ 国内事業統括本部 マーケティング部長の清水大輔（以下、清水）に、その戦略と展望を聞いた。
給湯の省エネ化が脱炭素の鍵を握る
「蛇口をひねれば当たり前のようにお湯が出るため、普段は意識されることの少ない給湯ですが、その裏側では給湯機器がエネルギーを使ってお湯をわかしています。家庭のエネルギー消費のなかでも、給湯は動力・照明に次ぐ大きな割合を占めているのです」
清水は、CO₂排出量の削減はメーカーにとって社会的責任であると同時に、自社の存在意義そのものだと語る。給湯は家庭のエネルギー消費に占める割合が大きいからこそ、省エネ性能の向上と低炭素化を進めることが、カーボンニュートラル社会への貢献に直結するという考えだ。
「これまでは『お湯が出ること』そのものが給湯機器の基本的な価値でした。しかし今では、環境性能や光熱費の削減に加え、災害時のレジリエンスも新たな価値となっています。さらに、再生可能エネルギーの普及やエネルギー価格の高騰を背景に、消費者の関心も『いかに効率よくエネルギーを使う設備を選ぶか』へと変化しています。給湯機器は、単なる住宅設備ではなく、脱炭素社会を支える社会インフラへと進化していると考えています」
こうした流れを後押ししているのが、国による省エネ基準の強化だ。1998年の省エネ法改正で導入されたトップランナー制度では、給湯機器メーカーに対し、販売する製品全体のエネルギー効率を段階的に引き上げることが求められている（資源エネルギー庁「2050年カーボンニュートラルの実現に向けた検討」）。
「ノーリツは2025年度のトップランナー基準を達成しました。現在は2028年度の新たな基準を見据え、より高効率な製品の販売比率を高めるとともに、効率の低い製品からの置き換えを積極的に進めています」
清水大輔 ノーリツ 国内事業統括本部 マーケティング部長
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